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HOME設置のメリット

太陽光発電を設置するメリットの1つは、光熱費を削減できるとこ ろです。
それは、太陽光発電システムは、太陽エネルギーにより日中発電した電力を、ご家庭の電化製品で使えるため自給自足で電気をまかな うことで結果として電気代の削減を可能にするだけではなく、余った電気を電力会社に売却することも可能です。従って「夜間や雨の日などのみ電気を買う」という使い方ができ、年間を通すと、大きな 光熱費削減につながります。

●太陽光発電システムの発電量は、シミュレーション値4,158kWh(東京都)。
  4.0kWシステム南向き、屋根傾斜角30°。
●給湯負荷は、4人家族を想定し試算。
●「現在」の給湯・厨房は、都市ガスを熱源とする。
●電気料金は、2010年12月現在の東京電力の単価(燃料調整額は除く)。
●年間消費電力量は、5,500kWh/年とする。(財団法人 省エネルギーセンターホームページデータ)
●都市ガス料金は、ガス事業便覧(平成17年版)社団法人日本ガス協会のものを使用。

一体どれくらい安くなるのでしょうか。ご家庭の消費電力や太陽電 池の設置容量などの条件により、一概にいくら安くなるとは断言で きませんが、オール電化製品と組み合わせることで、光熱費をさら に節約することが可能になります。
オール電化とは、給湯設備など暮らしの中で必要となるエネルギー を全て電気でまかなうライフスタイルのこと。

オール電化製品には、太陽光発電システム・IHクッキングヒータ ー・エコキュート・蓄熱暖房・電気ボイラーなどがあります。
こうしたオール電化製品はすべて電気で稼働しているため、太陽光 発電により生じた電気でまかなうことで暮らしで必要となる光熱費 の大幅な削減を期待できるのです。

※太陽光発電がある場合とない場合を比較してみたい方はこちらからシュミレーションをどうぞ!

昼間発電した電気は、ご家庭の電力として使う事が出来ます。
しかも日中、発電した電力のうち使用せず余った電力(余剰電力) は、電力会社に売却する事ができます。 (1kwh当たり48円で買取)
発電量が多いと、その分余剰電力が増えるので、なるべく発電量の 多いシステムの導入をオススメしたいところですが、屋根形状・面積によって設置できる枚数がきまりますので専門業者にしっかり設 計してもらうことが大事!

※夜間や悪天候時には、通常通り電力会社から電気を購入する事になります。

ご家庭の電気料金の10%が無意識につかっている待機電力だという話を聞いた事があるでしょうか?
太陽光発電システムやオール電化を設置する事で、ご家族の節約意識が変わり光熱費節約につながります。
リアルタイムで電気の使用状況が分かる「カラー電力モニタ」を使って、月々の目標に向けて頑張れたり、ご家族の中で自然と電気の話題も増え結果的に電気代が節約できたという方も多くらっしゃいます。

※夜間や悪天候時には、通常通り電力会社から電気を購入する事になります。

今日の発電電力量
1日の発電・消費電力量、さらに電力量収支も確認OK。

現在の発電・消費状況
今の発電・消費・売電などの電力が一目でわかります。

わが家の環境貢献度
CO2排出や石油消費の削減量、クスノキ植樹換算本数など一覧表示。

グラフや表でも表示
発電&消費電力量の推移(1日・1ヵ月・1年)も見やすく。

日中の晴れた日であれば地震や台風などで、停電になった場合でも 太陽光発電の電気を供給できます。 専用のコンセントに、使用したい電気製品を差し込めば、発電している分の電気を使うことができます。

※停電時でも日中のあいだは、晴れていれば冷蔵庫やテレビを使う事ができます。

国から1kwあたり補助金(住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金)を受けられます。
  ・1kW当たりのシステム価格が 55万円以下のもの      3.0万円/kWを補助
  ・1kW当たりのシステム価格が 47.5万円以下のもの    3.5万円/kWを補助
さらに、お住まいの地域により各自治体の補助金が受けられる場合 があります。

各自治体の補助金はこちらからご確認頂けます。
※平成21年度「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金」は、経済産業省が定めた住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金交付要綱に 基づく補助事業者として、一般社団法人太陽光発電協会/太陽光発電普及拡大センター(J-PEC)が募集を行うものです。

●募集期間 2011年11月20日(金)〜2012年3月31日(土)
以下の要件を満たすことが条件となります。
(1) 太陽電池モジュールの変換効率が一定の数値を上回ること
   (太陽電池の種別毎に基準値を設定)。
(2) 一定の品質・性能が確保され、設置後のサポート等がメーカ ー等によって確保されていること。
(3) 最大出力が10kW未満で、且つシステム価格が70万円(税抜)/ kW以下であること。
   (特殊工事費用については別途規定あり)
   ※詳細については交付規程及び技術仕様書に基づく。

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